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小児科医の平均年収は?年齢や勤務地別の年収や働き方を解説

「小児科医の平均年収はいくらなのだろう」
「同じ小児科医でも環境によって年収は変わるのだろうか」
「小児科医の年収を上げる方法が気になる」

このような疑問や悩みをお持ちではないでしょうか。

小児科医の平均年収は約1,220万円となっており、診療科別平均年収よりやや低い額です。しかし、転職やアルバイトにより、年収が大幅に上がる可能性があります。

今回は、小児科医の年収について解説したあと、具体的な年収の上げ方について解説します。小児科医の年収状況を確認し、年収アップを考えている人は、参考にしてみてください。

小児科医の平均年収は約1,220万

労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、小児科医の平均年収は1,220.5万円と公表されています。

小児科医の平均年収
平均金額約1,220.5万円(500万円未満:10.1%、1,000万円以上:69.2%)

引用:独立業生法人 労働政策研究・研修機構|勤務医の就労実態と意識に関する調査

国税庁の調査によると令和4年度の平均年収が約458万円であるため、小児科医の年収は全体年収の約2.6倍であることがわかりました。全体年収と比べると、かなりの高水準といえます。他診療科との年収の比較は、この後解説しています。

参照:国税庁|令和4年分民間給与実態統計調査結果について

【年齢別】小児科医の平均年収

リクルートドクターズの「小児科医の年収事情」によると、小児科医の年齢別の平均年収は以下のようになっています。

600万円未満 600万円~1,000万円未満 1,000万円~1,400万円 1,400万円~2,000万円 2,000万円以上
30代 15% 38% 31% 15% 0%
40代 6% 11% 22% 61% 0%
50代 0% 10% 10% 60% 20%
60代 0% 0% 25% 50% 25%

引用:リクルートドクターズ|小児科医の年収事情

30代までは年収1,400万円までが約8割を占めますが、40代以降は年収1,400万円以上を超える割合が増えています。年代が上がるのに比例して年収が増加するのは、以下の要因が考えられます。

  • 臨床経験の蓄積

診療を通して医師としての臨床経験が蓄積されてくると、より難しい症例を担当したり、経験の浅い医師の指導にあたったりと仕事の幅が広がります。それに伴い、年収も増加することも考えられるでしょう。

  • 要職への就任

医師としての知識と技術が向上し、周囲からの信頼を得られると、管理職や責任者などの要職を任される場合があります。医師としての業務だけではなく、部下の指導育成や、組織の方針決定などにも携わらなければなりません。そのため、これら業務への報酬が、年収に反映される場合が多いでしょう。

  • 専門医資格の取得

専門医資格を保有していると、特定の分野において深い知識と高い技術をもっている証拠になります。勤務先によっては、専門医資格の保有を評価し、報酬を上げてくれるところもあります。

  • クリニックの開業

40代以降になると、クリニックを開業する医師も増えてきます。開業してしばらくは、経営が安定しないかもしれません。しかし周りに認知され、信頼が増してくると患者が増え、年収が上がる傾向にあります。

【勤務地別】小児科医の平均年収

リクルートドクターズの「小児科医の年収事情」によると、小児科医の勤務地別の平均年収は以下のようになっています。

600万円未満 600万円~1,000万円未満 1,000万円~1,400万円 1,400万円~2,000万円 2,000万円以上
北海道・東北 0% 0% 33% 33% 33%
関東 0% 10% 40% 50% 0%
中部 18% 18% 9% 45% 9%
関西 0% 0% 25% 75% 0%
中国・四国 0% 0% 40% 60% 0%
九州・沖縄 8% 42% 8% 33% 8%

引用:リクルートドクターズ|小児科医の年収事情

表を整理すると、北海道・東北地方の平均年収が高い傾向にあり、九州・沖縄地方の年収が低い傾向にあります。関東地方は年収1,000万円から2,000万円に集中しているのが特徴的です。

医師の年収が地域によって異なるのは、需給バランスが大きな要因といえます。医師が不足している地域では、高い需要があるため、報酬が高く設定されることが多いです。一方、医師が豊富な地域では、競争が激しく、年収がやや低くなることが考えられます。このように、地域の医師の需給状況が年収に影響を与えているといえるでしょう。

【医療施設別】小児科医の平均年収

リクルートドクターズの「小児科医の年収事情」によると、小児科医の医療施設別の平均年収は以下のようになっています。

600万円未満 600万円~1,000万円未満 1,000万円~1,400万円 1,400万円~2,000万円 2,000万円以上
大学病院
国公立病院
7% 20% 13% 50% 10%
民間病院 0% 9% 45% 45% 0%
クリニック 33% 0% 33% 33% 0%

引用:リクルートドクターズ|小児科医の年収事情

大学病院や国立病院に勤務する医師の年収は、一般的には低いといわれていますが、教授や准教授などの役職に就くと、年収が上がる傾向にあります。

民間の病院やクリニックでは、病院の経営状態や経営方針によって医師の年収はさまざまです。また先述したように、勤務する地域によっても変動するため、どの医療施設の年収が高いか一概にはいえません。

他の診療科と小児科医の年収の比較

労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、診療科別の平均年収は以下のように公表されています。

診療科 平均金額(万円)
内科 約1,247万円
外科 約1,374万円
整形外科 約1,290万円
脳神経外科 約1,480万円
産科・婦人科 約1,466万円
呼吸器科・消化器科・循環器科 約1,267万円
精神科 約1,230万円
眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科 約1,079万円
救急科 約1,215万円
麻酔科 約1,335万円
放射線科 約1,103万円

引用:独立業生法人 労働政策研究・研修機構|勤務医の就労実態と意識に関する調査

表に記載されている各診療科の平均年収は約1,235万円です。小児科医の平均年収が約1,220万円であるため、小児科医の平均年収は平均よりやや低めといえます。

診療科目によって年収に開きがある要因としては、診療のリスク面や時間外労働の有無が考えられるでしょう。たとえば年収が最も高い脳神経外科医は、緊急を要する手術が多いため、時間外手当の増加が高年収に影響している可能性があります。

また、手術によるトラブルで訴訟リスクのある外科や産婦人科医は敬遠されがちな診療科目です。そのため年収が高く設定されている傾向にあります。

一方で小児科医は、緊急を要する手術は多くありません。また勤務先によって異なりますが、多くの場合、時間外労働も比較的少ないことから、診療科別の平均年収程度に落ち着いているといえるでしょう。

いずれにしても、勤務先の経営方針や勤務先がある地域によって年収は大きく変動します。あくまでも上記の平均年収は目安であることを理解しておきましょう。

小児科医の仕事内容

小児科医の仕事は、生まれてから大人になるまでの小児期の病気を診断し、治療をおこないます。病気の子どもの痛みや辛さを最小限に抑える治療を提供することはもちろん、その発達をしっかりと見守るのも重要な役目です。

また、小児科医の役割は、単に医療の提供だけではありません。子どもやその家族の背景を理解し、健全な養育方法を一緒に考え、実践することが大切です。特別な支援が必要な子どもやその家族のサポート、予防接種、集団健診など、病院や診療所の外での活動も積極的に行います。

さらに小児科医は、地域の保健福祉活動とも連携し、子どもだけでなく、家族や地域へのサポートにも関わります。子どもの身体や心の発達は年齢と共に大きく変わるため、幅広い知識と技術が必要です。

厚生労働省|職業情報提供サイトjobtag 小児科医

小児科は激務?小児科医の働き方

慢性的な人手不足や小児を対象に診療することから、小児科医は激務といわれます。実際の小児科医の働き方をみていきましょう。

結論からいうと、勤務する場所によって働き方は大きく変わってきます。その一例を、病院とクリニックに分けて解説します。

メリット デメリット
総合病院・専門病院
  • チーム医療を経験できる
  • スキルアップが図れる
  • 宿直やオンコールがある
  • 難しい症例が多い
クリニック
  • 働き方の選択がしやすい
  • 地域とのつながりができる
  • スキルが身につきにくい
  • 収入が不安定になる場合がある

総合病院・専門病院

総合病院や専門病院は、多くの医師や医療従事者とかかわるため、チーム医療の大切さや診療を通したスキルアップが期待できます。

一方で、宿直やオンコールに対応する場面も多くあり、体力が必要です。また、個人病院では対応が難しい症例を紹介される場合が多いため、より慎重な対応が求められます。人によっては心身にストレスを抱える場合もあるでしょう。

病院勤務の小児科医の年収は1,000〜2,000万円が9割を占めているため、平均もしくは平均より高めの年収が見込めるといえます。

クリニック

クリニックは比較的規模の小さい個人経営である場合、働き方の選択がしやすい利点があります。自身が開業している場合には、さらに自由度が高くなるでしょう。また、地域に根ざした診療がしやすいため、アットホームな環境で業務をおこなえます。

ただし、診療する疾患が限定される場合があるため、スキルが身につきにくい点がデメリットです。さらに、患者数の減少により収入が不安定になる可能性があることも頭に入れておく必要があるでしょう。

クリニック勤務の小児科医の年収額にはバラつきが出る可能性が高く、自身の働き方と収入面のバランスをみながら業務にあたる必要があるといえます。

小児科医が年収を上げるには

では、小児科医が年収を上げるにはどうすればよいのでしょうか。具体的には以下の通りです。

  • アルバイトをする
  • 転職をする

アルバイトや転職は誰でも思いつく方法かもしれません。しかし、闇雲に行動するだけでは大幅な年収アップは難しいでしょう。効果的に年収を上げるアルバイト方法や転職方法を解説します。

アルバイトをする

小児科医が年収を上げるために、アルバイトをするのはとても有効です。効率よく年収を上げるために、以下の点に留意しましょう。

  • 夜間や休日の時給が高い時間帯を狙う
  • 自分のスキルを活かせる勤務先を探す
  • 自宅からなるべく近い勤務先から選定する

小児科医のアルバイト時給は1万円前後といわれています。また、当直であれば1回あたり3〜10万円を報酬として受け取れる場合もあります。定期的に勤務すれば、年収を100万円以上アップさせるのは難しくありません。

小児科医のアルバイト案件は比較的多いため、自分に適した勤務形態で働くようにしましょう。

転職をする

小児科医が年収を上げるには、転職も効果的です。転職は、これまでの臨床経験や実績を加味して報酬が決められる場合があるため、年収アップが期待できます。また、勤務する地域によっても年収が大きく異なるため、年収を上げたい人は確認しておきましょう。

  • 年収が高い職場に転職する
  • 地方に転職する

それぞれ解説します。

年収が高い職場に転職する

労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、経営形態別の平均年収は以下のように公表されています。

経営形態 年収(万円)
国立 約882万円
公立 約1,347万円
公的 約1,353万円
社会保険関係団体 約1,281万円
医療法人 約1,444万円
個人 約1,414万円
学校法人 約740万円

引用:独立業生法人 労働政策研究・研修機構|勤務医の就労実態と意識に関する調査

医療法人や個人病院の年収が高いのは、患者数や他職種の人件費が関連しています。また、医療法人や個人病院は医師1人当たりが診療する患者数が多い傾向にあるのも特徴です。加えて、国立や公立病院と比べて他職種の人数が少ないため人件費を低く抑えられる特徴があるといえます。

上記の数値はあくまで目安ではありますが、年収が高い職場に転職を希望する場合、民間の医療機関を中心に検討するとよいでしょう。

地方に転職する

労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、地域別の平均年収は以下のように公表されています。

地域 年収(万円)
政令指定都市・東京23区外 約1,315万円
政令指定都市・東京23区 約1,137万円

引用:独立業生法人 労働政策研究・研修機構|勤務医の就労実態と意識に関する調査

地域 年収(万円)
過疎地域外 約1,248万円
過疎地域 約1,428万円

引用:独立業生法人 労働政策研究・研修機構|勤務医の就労実態と意識に関する調査

上記、2つの表から「地方にある医療機関の方が、都市部より年収が高い」ということがわかりました。これは、医師の需給のバランスが大きく関連しています。

都市部では医師が飽和しており競争率が高いため、低めの報酬でも就職希望者が一定数います。しかし、地方では医師が不足しており、報酬を高めに設定しないと就職希望者が見込めないのです。

あくまで目安のデータではありますが、地方の医療機関の年収が高水準なのは間違いないでしょう。年収アップを求めて転職を希望する場合には、地方への転職も視野に入れるのがおすすめです。

開業する

開業はリスクがある一方で、年収を上げるには効果的な方法のひとつといえます。なぜなら自身の経営能力次第で、大幅な収益の増加が見込めるからです。

実際、開業した小児科医の年収は約2,800万円というデータがあります。勤務医の2倍以上の年収額であるため、開業するメリットは大きいといえるでしょう。

一方で注意点もあります。それは、開業すると年金や保険などの社会保障が手薄になる点です。また、勤務先から支払われる退職金の設定もないため、貯蓄をしておく必要があるでしょう。

さらに、医師として一定のスキルがあったとしても、患者を集める「集客力」がないと経営は安定しません。開業には向き不向きがあることを頭に入れたうえで開業を検討するのがおすすめです。

まとめ

小児科医の年収は約1,220万円で、診療科別年収の平均額よりやや低めです。しかし、民間病院や地方にある病院への転職により年収アップが望めます。また、小児科医の時給は高めであるため、アルバイトをすると年間100万円程度の年収アップは難しくありません。

メディカルジョブでは、個人の希望に沿った転職活動の支援をしています。また、医師向けのアルバイト案件も豊富に取り揃えているのも特徴です。「小児科医としてのスキルアップと年収とのバランスが取れた病院に転職がしたい」「とりあえずアルバイトをして年収を上げたい」このような要望にもお応えできるため、安心してご利用ください。

転職に慣れていない場合には、希望により転職先への同行や勤務後のフォローが可能です。転職やアルバイトでお困りの方は、メディカルジョブを活用してみてください。

産婦人科医の平均年収は?年齢や勤務地別の年収や働き方を解説

産婦人科医の仕事は新たな命の誕生に向き合うため、やりがいとともに大きな責任が伴います。医師不足や訴訟などの課題が多い診療科ですが、年収は高めの水準です。

一方で、勤務先によっては平均年収よりも低いケースがあり、「もっと年収を上げたい」と考える産婦人科医もいるでしょう。

この記事では、産婦人科医の年収を診療科別、年齢別、地域別に比較したうえで、年収を上げる方法を紹介します。年収アップを望む産婦人科医は、ぜひ参考にしてみてください。

産婦人科医の平均年収

産婦人科医の平均年収は独立業生法人 労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」のよると、約1,466万円となっています。

平均年収
1,466.3万円

引用元:独立業生法人 労働政策研究・研修機構|勤務医の就労実態と意識に関する調査

産婦人科医の平均年収は高収入のイメージがある医師のなかでもトップクラスを誇ります。ちなみに所得税や社会保険料などを除いた手取り額は約974万円です。

医師の定年退職は国立病院で65歳、民間病院では60歳または65歳と勤務先によって異なります。仮に26歳で産婦人科医となり65歳で定年退職する場合、産婦人科医として働くのは39年間です。

産婦人科医の平均年収をもとに生涯年収を39年で試算すると、5億7,174万円となります。

【年齢別】産婦人科医の平均年収

産婦人科医の年齢別の年収は以下のとおりです。

600万円未満 600万円~1,000万円未満 1,000万円~1,400万円 1,400万円~2,000万円 2,000万円以上
20代 100% 0% 0% 0% 0%
30代 14% 29% 14% 29% 14%
40代 0% 0% 17% 17% 67%
50代 0% 0% 17% 50% 33%
60代 0% 0% 0% 40% 60%

引用元:リクルートドクターズ|産婦人科の年収事情

20代の年収は低めであり、産婦人科医の平均年収の半分以下です。20代は医師としても産婦人科医としても駆け出しのため、年収も低めの水準となっています。

30代になると経験や技術が蓄積されるため、徐々に年収1,000万円を超えるようになります。40代になるとさらに経験を重ねつつ、課長職などの役職につく医師や、開業を考える医師が増える傾向のため年収2,000万円を超える割合が多いです。

50代・60代は産婦人科医としての技術・経験・キャリアが積み上がり、病院の経営が起動に乗ったり、役職が上がったりすることが考えられるため、産婦人科医の平均年収を上回るケースが多くなります。

【勤務地別】産婦人科医の平均年収

医師の年収には地域差があります。ここでは、産婦人科医の地域別の平均年収を見ていきましょう。

600万円未満 600万円~1,000万円未満 1,000万円~1,400万円 1,400万円~2,000万円 2,000万円以上
北海道・東北 0% 0% 50% 50% 0%
関東 0% 0% 0% 17% 83%
中部 0% 11% 0% 22% 67%
関西 0% 0% 33% 33% 33%
中国・四国 0% 25% 0% 75% 0%
九州・沖縄 50% 0% 25% 0% 25%

引用元:リクルートドクターズ|産婦人科の年収事情

関東・中部・関西は比較的年収が高めになっています。高収入の理由は、地域別の出生数を確認してみると理解しやすいでしょう。

以下は2020年の内閣府のデータより、出生数の多い地域トップ5をまとめたものです。

地域 出生数
東京都 99,661人(全国1位)
大阪府 61,878人(全国2位)
神奈川県 60,865人(全国3位)
愛知県 55,613人(全国4位)
埼玉県 46,328人(全国5位)
全国 840,835人

参考:内閣府 第1部少子化対策の現状(第1章 6)第1-1-29図 都道府県別出生数・合計特殊出生率

関東、中部、関西にはそれぞれ出生数トップ3に含まれる都市があるため、産婦人科医の需要が高い地域といえます。需要が高ければ、産婦人科医の市場価値も上がるため、年収も高いと考えられるでしょう。

他の診療科より産婦人科医の年収は高い?

産婦人科医の年収は、他の診療科と比べて高いのでしょうか。診療科別の平均年収は以下のとおりです。

診療科 平均年収
脳神経外科 1,480.3万円
産婦人科 1,466.3万円
外科 1,374.2万円
麻酔科 1,335.2万円
整形外科 1,289.9万円
呼吸器科・消化器科・循環器科 1,267.2万円
内科 1,247.4万円
精神科 1,230.2万円
小児科 1,220.5万円
救急科 1,215.3万円
その他 1171.5万円
放射線科 1,103.3万円
眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科 1,078.7万円

引用元:独立業生法人 労働政策研究・研修機構|勤務医の就労実態と意識に関する調査

上記のように、産婦人科医の年収は全診療科のなかで2番目の高水準となっています。

産婦人科医は、いつ起こるのかわからない分娩に備えてオンコールや当直などの頻度が多いことが特徴です。また、産婦人科医の数が少ない地域では、激務を強いられる場合があります。

さらに、訴訟やトラブルに巻き込まれるリスクもあり、深刻な医師不足を抱える診療科のため、産婦人科医を確保するために高い報酬を提示する医療機関も多い傾向です。

ただし、今回紹介した平均年収はあくまで目安であり、実際は勤務先によって年収に差が出ると考えられます。

産婦人科医の仕事内容

産婦人科医の仕事は、産科と婦人科に分かれます。それぞれの仕事内容は以下のとおりです。

【産科】

産科の主な仕事内容 詳細
妊娠 妊娠の確定から出産に至るまでの管理、妊婦健診など。
出産 分娩の誘発、陣痛促進、帝王切開など、母体と胎児の命を守りつつ新しい命の誕生へと導く。
産後の管理 産後の母体と新生児の健康管理など。

【婦人科】

婦人科の主な仕事内容 詳細
婦人科疾患の診断・治療 がん検診、子宮・卵巣・乳房などの婦人科疾患の診断と治療。
不妊治療 不妊の原因を把握し、状況に応じて薬物治療や手術など。

産科は、妊娠から無事に出産に至るまでのサポートが主な仕事であり、母体と胎児それぞれの命を守るために幅広いスキルや経験が必要です。

婦人科は、子宮頸がん、卵巣がんなどのがん検診や、更年期障害、月経サイクルの乱れや不調などさまざまな疾患の診断や治療にあたります。また、近年の晩婚化に伴い不妊治療を行うケースが増えており、産科と連携して治療を進めます。婦人科は若い世代から高齢者まで、あらゆる年代の女性をサポートするのが主な仕事です。

参照:厚生労働省|職業情報提供サイトjobtag 産婦人科

産婦人科は激務?産婦人科医の働き方

産婦人科医の働き方は勤務先によって異なります。まずは勤務先別のメリット・デメリットを確認してみましょう。

メリット デメリット
総合病院・専門病院
  • 手術や治療の経験を積める
  • 専門性を高められる
  • 当直やオンコールが多い
  • 仕事中心の生活になりやすい
  • 難ケースは訴訟に発展する可能性がある
産科クリニック
  • 1人ひとりに寄り添った診療ができる
  • ワークライフバランスと整えやすい
  • ハイリスクの分娩は行えない
  • 扱う疾患が限られる
レディースクリニック
  • プライベートの時間を確保しやすい
  • 残業がほとんどない
  • 分娩の経験や技術が積めない

病院でもクリニックでも勤務先によって仕事量や仕事内容は異なるため、自分に合った職場を見つける必要があります。

それでは、それぞれの特徴を解説します。

総合病院・専門病院

総合病院・専門病院では多くの手術や先進的な治療などを行うため、専門的なスキルを高められます。一方、当直やオンコールは頻回になる場合があり、激務となる職場もあるでしょう。

高度な医療を経験でき、産婦人科医としての地位を向上させやすいメリットがある反面、仕事に費やす時間が増えることがデメリットです。

専門性の向上よりもワークライフバランスを保ちたい人は、後述するクリニックを選ぶのとよいでしょう。

産科クリニック

産科クリニックという名称でも、婦人科を併設する施設はありますが、ここでは産科のみの診療を行うクリニックとして扱います。

産科クリニックの場合は、病院よりも小規模のため1人の患者さんに向き合える時間を確保しやすいことがメリットです。一方、リスクの高い患者の分娩は行えず、対象とする疾患も限られるデメリットがあります。

レディースクリニック

レディースクリニックという名称でも、産科を併設する施設はありますが、ここでは婦人科のみの場合をレディースクリニックとして扱います。

レディースクリニックでは、子宮・卵巣などのがん検診や治療、不妊治療を行います。総合病院よりも小規模のため、患者1人ひとりに寄り添った診療ができるのがメリットです。当直やオンコールが少なく、仕事と家庭の両立もしやすいでしょう。

一方で、婦人科に特化したクリニックでは、分娩の経験や技術を積めないのがデメリットとして挙げられます。

産婦人科医が年収を上げるには

産婦人科医は平均年収が高めの診療科ですが、実際の年収は勤務先によって異なります。現状で「収入に不満がある」「もっと年収を上げたい」という人には、以下2つの方法を紹介します。

  • アルバイトをする
  • 転職をする

アルバイトをする

アルバイトは、産婦人科クリニック等で外来診療や病棟業務、妊婦健診などを行います。

勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると2か所目の勤務先の平均賃金は、1日あたり6万円前後です。仮に月に4回アルバイトした場合は、24万円の月収アップとなり、年収は288万円上がるでしょう。

ただし、2024年4月以降に始まる「医師の時間外労働の上限規制」により、月100時間を超える時間外労働は制限されます。

常勤の勤務先で時間外労働が多い人は、自由にアルバイトできなくなるケースもあると理解しておきましょう。

参照:厚生労働省|医師の働き方改革について
厚生労働省|医師の時間外労働規制について

転職をする

転職も年収を上げる選択肢の1つです。年収が高い職場や地方に転職すると、年収アップにつながる場合があります。

医療機関ごとの常勤産婦人科医の年収は以下のとおりです。

600万円未満 600万円~1,000万円未満 1,000万円~1,400万円 1,400万円~2,000万円 2,000万円以上
大学病院
国公立病院
11% 22% 0% 11% 56%
民間病院 0% 0% 25% 31% 44%
クリニック 17% 0% 0% 50% 33%

引用元:リクルートドクターズ|産婦人科の年収事情

大学病院や国立病院はそれぞれの年収層に幅広く分布しています。産婦人科医としての腕を磨きたい場合は大学病院や国立病院などで勤務する場合が多く、医師数や若手医師の割合が多い傾向に。そのため、年収にばらつきが出ていると考えられます。

民間病院の年収1,000万円以下は0%であるため、大学・国立病院勤務で年収1,000万円に満たない場合は、民間病院への転職を行うことで年収をアップさせられるかもしれません。

また、以下のように医師全体において政令指定都市や東京23区以外の地域では、平均的に年収が高めです。

地域 年収
政令指定都市・東京23区外 1314.7万円
政令指定都市・東京23区 1137.3万円

引用:独立業生法人 労働政策研究・研修機構|勤務医の就労実態と意識に関する調査

地方は医師不足が問題になっているため、産婦人科医も転職する地域によっては年収が上がる可能性も考えられます。

まとめ

本記事では産婦人科医の平均年収や仕事内容、年収を上げる方法を解説しました。産婦人科医は医師不足により激務となる職場もある反面、診療科別の平均年収は脳神経外科に次ぐ第2位となっています。

年収を現状よりも増やしたい場合は転職やアルバイトを検討するとよいでしょう。転職・アルバイトを検討するなら「メディカルジョブ」がおすすめです。

メディカルジョブは求職者の希望を丁寧にヒアリングしたうえで、最適な転職先やアルバイト先を提案します。転職活動やアルバイト探しが初めてでも、担当者のサポートがあるため安心して転職活動を行えるのが特徴です。

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専門医の資格を取得するメリットは?キャリアプランをわかりやすく解説

キャリアアップを考えている医師であれば、専門医の資格を取得するかどうか検討しなければならない時期がやってくるでしょう。

専門医制度は、2018年4月に新制度が始まり、内容が一新されました。新制度導入以降、毎年約9割の臨床研修終了者が専門医資格の取得を志望していることも明らかになっています。

今回は、専門医資格を取得するメリットを中心に、デメリットやキャリアプランについても解説します。

本記事を読めば、専門医資格を取得するかどうか判断できるようになるでしょう。また、医師としてのキャリアプランを立てる際にも役立ちます。専門医資格を取得するかどうか迷っている人は、参考にしてみてください。

専門医とは

専門医とは、特定の医学分野において、深い知識と高度な技術を持って診療にあたっている医師を指します。専門医資格は医学部を卒業し臨床研修を終えたあとに、専門的な研修・試験を経て認定される資格です。

2018年からは専門医の質の統一や、医療の地域間格差を改善するために新専門医制度が導入されました。これにより、専門医になるためにはまず自分が目指す診療科を19の基本領域から定め、その後基本領域から派生した24のより専門的なサブスペシャリティ領域の研修を受ける必要があります。

新制度が導入されて以降、各分野の資格取得方法や合格基準が統一され、より一層専門医の権威性が増していくと考えられるでしょう。

医師としての希少価値を高め、理想とするキャリアプランを構築していくためには、もはや必須の資格かもしれません。

関連記事:新専門医制度とは?いつから始まった?既存制度との違いをわかりやすく解説

参照:日本専門医機構|一般の皆様へ
厚生労働省|今後の医師養成の在り方と地域医療に関する検討会資料 専門医の現状と課題(H29年4月24日)

専門医の資格を取得するメリット

専門医の資格を取得すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。具体的には以下の通りです。

  • スキルアップができる
  • 専門性が証明できる
  • 信頼性を得やすい
  • 給与や待遇の向上につながる
  • 転職や開業に有利になる

専門医の資格は、新制度の導入により資格取得までのプロセスが厳格化されました。言い換えてみれば、「真に知識と技術のある医師しか専門医を名乗れないようになる」と捉えることもできます。専門医の資格を取得すると、医師としてのキャリアに大きなメリットがあるため、確認しておきましょう。

スキルアップできる

専門医の資格を取得すると、医師としてのスキルアップが期待できます。専門医資格を取得するためのカリキュラム内で、その分野に特化した深い知識や高度な技術を身につけられるからです。また、研修を通して同じ分野の専門家との交流が図れるため、最新治療などの情報交換もしやすくなります。

たとえば、心臓外科医の専門医として研修を受けた場合、多くの心臓外科医とのネットワークを構築できます。そのため、難しい症例の相談や、最新治療の情報交換等が可能となり、自身のスキルアップにつながるでしょう。

医師として長く活躍するには、スキルアップの意識を持ち続けなければなりません。専門医資格の取得は、スキルアップの一助となるため大きなメリットといえるでしょう。

専門性が証明できる

病院でよく見かける「内科」や「整形外科」などの診療科目は、標榜診療科といいます。指定されたルールさえ守れば自由に表記可能で、その病院や病院に所属している医師の得意分野を患者に伝えられます。

一方で、「内科専門医」や「整形外科専門医」などの専門医の表記は、資格を持っている医師しか使用できません。そのため「専門医」と明示されていると、特定の分野への専門性を証明できることになります。

インターネットの普及に伴い、病院や医師の情報もすぐに調べられる時代です。そこに専門医の表記があると、専門性の証明となるため大きなメリットになるでしょう。

参照:日本医師会|診療科名の標榜方法の見直し

信頼を得やすい

専門医の資格は、その医師が対象の分野において深い知識と高度な技術をもっている証明になります。そのため患者は「安心して治療を任せられる」や「最新の治療を受けられる」と感じられ、信頼を寄せやすくなるのです。

また新制度導入に伴い、専門医資格の取得プロセスは難易度が高まりました。これにより専門医の資格は今まで以上に箔が付いた状態です。同僚医師や医療従事者からの信頼も得やすくなり、勤務先でも頼りにされる存在となるでしょう。

給与や待遇の向上につながる

2023年10月現在、専門医資格を有することによる診療報酬の加算等はありません。そのため、専門医の資格を保有しているからといって、必ずしも給与や待遇が向上するとはいえないのが現状です。

しかし、勤務先によっては専門医資格を有する医師に対して、給与や待遇を手厚くする動きもみられています。なぜなら、専門医が在籍していることをうまくアピールできれば、病院の収益アップにつながるからです。

専門医資格の希少価値が高くなっている現在、待遇面を考慮する勤務先が増えると予想されます。専門医資格を取得したあとの待遇については、勤務先や就職希望先に事前に確認しておくようにしましょう。

転職や開業に有利になる

これまで解説したように、専門医資格を保有していると、スキルや信頼性の向上、専門性の保証などさまざまなメリットがあります。その結果、転職活動や開業にも有利に働く可能性もあると考えられます。

医師不足が深刻な地域や、特定の分野への患者ニーズが高い病院では、専門医資格を有する医師は、のどから手が出るほど欲しい人材でしょう。

また開業する場合には、専門医資格を院内や病院ホームページに掲載できます。患者からすると、専門医の資格は診察を受ける際の安心材料となるため、安定した病院経営が可能となるでしょう。

参考|厚生労働省|医療に関する広告が可能となった医師等の専門性に関する資格名等について

専門医の資格を取得するデメリット

専門医資格取得にはメリットがある一方で、デメリットもあります。それは、学会への入会や資格更新にある程度の費用が必要なことです。

分野や所属する学会によって金額は異なりますが、学会への入会費で数千円〜数万円。学会の年会費が数万円程度必要になります。さらに専門医資格を取得すると、5年ごとの更新にも費用がかかります。このように、専門医資格の取得および資格維持の費用がかさむ点は、デメリットといえるでしょう。

ただしメリットで紹介したように、勤務先によっては資格を有していると給与が上がる場合もあります。そのような場合、資格取得や資格更新にかかる費用を補うことも、そこまで大変なことではなくなるでしょう。

専門医の資格を取得するには

専門医の資格を取得するには、どのようなステップを踏む必要があるのでしょうか。順を追って解説します。

  1. 大学医学部を卒業し、医師国家試験に合格する
  2. 2年間の臨床研修を終える
  3. 自分が目指す診療科(基本領域)を決める
  4. 指導医のもとで、3~5年間の専門研修を受ける
  5. 一つの病院にとどまらず、さまざまな地域や医療機関で診療に従事し、技術習得や経験を重ねる
  6. 専門研修修了後、領域ごとの認定試験を受ける
  7. 認定試験に合格後、晴れて専門医に

以上のような段階を経て専門医の資格を取得します。また資格取得後は、原則5年ごとに各分野の基準に沿った更新が必要です。

さらに、基本領域の専門医を取得したあと、より専門性の高い診療科(サブスペシャルティ領域)の専門医が取得できるようになります。サブスペシャルティ領域の資格取得は、より高度な専門性の証明となり、希少価値が高まるでしょう。

参照|日本専門医機構|一般の皆様へ

専門医の資格の取得状況

2022年に、一般社団法人日本専門医機構が発表した、日本の専門医の資格取得状況は以下の通りです。

学会名

専門医名称

学会認定

専門医数

機構認定

専門医数

日本内科学会 内科専門医 1,733 1,773
認定内科医 86,903 0
総合内科専門医 37,790 0
日本小児科学会 小児科専門医 2,649 14,231
日本皮膚科学会 皮膚科専門医 7,097 0
日本精神神経学会 精神科専門医 10,741 1,324
日本外科学会 外科専門医 24,259 1,269
日本整形外科学会 整形外科専門医 6,216 14,227
日本産婦人科学会 産婦人科専門医 13,717 6,615
日本眼科学会 眼科専門医 11,512 0
日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会 耳鼻咽喉科専門医 1,046 7,285
日本泌尿器科学会 泌尿器科専門医 5,379 1,541
日本脳神経外科学会 脳神経外科専門医 2,527 5,407
日本医学放射線学会 放射線科専門医 7,975 1,101
日本麻酔科学会 麻酔科専門医 4,819 4,583
日本病理学会 病理専門医 2,726 2,046
日本臨床検査医学会 臨床検査専門医 254 378
日本救急医学会 救急科専門医 5,667 1,019
日本形成外科学会 形成外科専門医 869 2,045
日本リハビリテーション医学会 リハビリテーション科専門医 1,141 1,683
日本専門医機構 総合診療専門医 74 74

出典:一般社団法人 日本専門医機構「日本専門医制度概報【令和4年(2022年)度版】」

「学会認定専門医数」は旧制度時に取得した人数を表しており、「機構認定専門医数」は2018年以降の新制度による取得および学会認定専門医から機構認定専門医に移行した人数を表しています。

両方を合計すると、314,125名の医師が専門医資格を取得している計算になります。専門医の資格取得には分野の制限がないため、一人の医師が複数の資格を有している可能性がありますが、多くの医師が、何らかの専門医の資格を保有しているといえるでしょう。

専門医のキャリアプラン

専門医の資格を取得すると、医師としてどのようなキャリアプランを望めるのでしょうか。一例を紹介しますので、参考にしてみてください。

【20代:専門医資格取得の基盤作り】

  • 2年間の前期臨床研修後、3〜5年間の後期研修を受ける。
  • 専門医資格の取得を目指し、多くの医療機関で経験を積む。
  • 経験をしっかり積み、専門医としての基盤を固める。
  • 専門医資格試験に合格し、専門医資格を取得する。

【30代:専門医としての専門性を深める】

  • 専門医としての資格を活かし、さらに専門性を磨く。
  • サブスペシャリティ領域の資格取得や研究活動を進める。
  • 指導医やマネジメントの役割も増え、後進の育成にも携わる。
  • 30代後半には専門領域の役職を任される。

【40代:専門医としての実力を活かす】

  • 市場価値が高まり、専門医としての経験や知識を活かしたポジションを求める。
  • 開業や新しい医療機関での活躍を考える。
  • サブスペシャリティ領域でのさらなる専門性を追求する。
  • 自分のライフスタイルを大切にしながら、新しい環境や技術にも適応していく。

【50代:専門医として成熟し後進の指導にもあたる】

  • 豊富な経験と知識を活かし、医療界でのリーダーシップを発揮する。
  • 後進の指導や研究活動に力を入れる。
  • 勤務先によっては院長や副院長のポストに就くこともできる。
  • 50代でも転職や新しい挑戦は可能。生涯現役を目指す場合、無理なく働き続ける方法を考える。
  • 専門医としての長年の経験を活かし、講演や執筆活動を精力的におこなう。

以上はあくまでキャリアプランの一例です。参考にして、自分自身に適したキャリアプランを立てるようにしましょう。

まとめ

今回は専門医の資格を取得するメリットやデメリット、キャリアプランについて解説しました。2018年の新制度導入以降、専門医資格の希少価値が高まりつつあります。各分野の学会年会費や専門医資格の更新に費用がかかるなどのデメリットはありますが、給与や待遇を考慮してくれる勤務先であれば、さほど気にする必要はありません。

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